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サクソバンク証券の公式手数料表（2026年8月19日版）には、欧州の9取引所が載っています。独・仏・英・伊・西・瑞・丁に加え、アムステルダム（オランダ）とストックホルム（スウェーデン）も対象です。公開時に「確認できていない」としていた点を2026年9月11日に訂正し、リスボンなど手数料表にない市場と、ASMLの米国上場やETF経由の入り口も整理しました。

米国上場の欧州ETF（VGK等）の分配金は、ファンド内の欧州各国課税・米国10%・日本20.315%の三層で税金が引かれます。個人として取り戻せるのは米国分だけで限度額もあり、NISAでも米国10%は残るとされています。国税庁の資料をもとに、確定申告での外国税額控除の使い方まで整理します。

VGKとVEURは同じ指数に連動し中身はほぼ同じですが、EUのPRIIPs規則によりEU在住者はKIDのない米国籍ETF（VGK）を原則買えません。ポルトガル在住の筆者がVEURを保有し、日本の読者にはVGKを勧める理由を、住む場所で買えるものが変わる制度の話として正直に解説します。

欧州株ETFの主要8本（VGK・FEZ・EZU・IEV・EWG・EWU・EWQ・EWL）を経費率・連動指数・構成銘柄数で比較。経費率最安はVGKの0.06%、最も分散が広いのも約1,233銘柄のVGKです。ETFは一般に日本の大手ネット証券でも購入でき、個別株との使い分けも解説します。