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連続増配3年以上の欧州株103社を実測すると、配当性向50%以下は43社でした。しかし利回りが3%を超えるのはそのうち13社だけです。増やす余裕といまの利回りの高さは両立しにくいという実測結果を、国別・業種別の一覧と注意点とともにまとめました。

権利落ち履歴が4年分以上そろう230銘柄について、配当の年平均増加率を実測しました。中央値は8.45%、20%超が60社ある一方でマイナスも39社あります。増加率トップ12社のうち6社は銀行ですが、これはECBが求めた配当自粛が明けた直後を起点にした反動という側面があります。

欧州株253銘柄の配当の権利落ち履歴から連続増配年数を数え直しました。4年以上連続で増やした51社は、イギリスとイタリアが11社ずつで同数です。掲載数に対する比率ではイタリアが最も高く、取得できる履歴が5年分ほどのため4年以上連続が計測上限であることも含めてお伝えします。

欧州の配当貴族指数S&P Europe 350 Dividend Aristocratsの条件は10年連続増配で、米国の25年より緩い基準です。欧州企業は業績連動で配当を決める会社が多く、マースク57%減配・ケリング2年で79%減配・バーバリー2期連続無配の実例があります。連続増配年数より配当性向と税引き後の手取りを見るべき理由を解説します。