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この記事の結論
- 東京証券取引所の銘柄一覧(2026年10月1日更新)で、欧州の株価指数に連動するETFを探すと、ユーロ・ストックス50が2本・DAXが4本・FTSE100が1本の計7本でした
- DAXとユーロ・ストックス50は、同じ指数で「為替ヘッジあり」と「なし」の両方があります。信託報酬はどれも0.198%(税込)前後です
- 欧州全体(STOXXヨーロッパ600やMSCIヨーロッパ)に連動するETFは、東証の一覧では見つかりませんでした。FTSE100の1本は、NISAの成長投資枠の対象外と表示されています
欧州株に投資してみたいけれど、海外の取引所や外貨のやり取りは少し不安。日本株と同じように、いつもの証券口座から円で買えるETFはないのだろうか。そう考えて「欧州 ETF 東証」と検索される方は多いようです。
この記事では、日本取引所グループ(JPX)が公表しているETFの銘柄一覧と、銘柄ごとの概要資料をもとに、東証で買える欧州株のETFを整理しました。当サイトは特定のETFの購入を勧めるものではありません。数字の出所と日付は、表の注記に書いています。
東証で買える欧州株ETFは7本
| コード | ETF(運用会社) | 連動する指数 | 為替ヘッジ | 信託報酬(税込) | 分配 | 純資産 | NISA成長投資枠 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2859 | NEXT FUNDS ユーロ・ストックス50(為替ヘッジあり)(野村) | ユーロ・ストックス50 | あり | 0.198% | 年2回 | 63億円 | 対象 |
| 486A | NEXT FUNDS ユーロ・ストックス50(為替ヘッジなし)(野村) | ユーロ・ストックス50 | なし | 0.198% | 年2回 | 9.9億円 | 対象 |
| 2860 | NEXT FUNDS ドイツ株式・DAX(為替ヘッジあり)(野村) | DAX | あり | 0.198% | 年1回 | 35億円 | 対象 |
| 487A | NEXT FUNDS ドイツ株式・DAX(為替ヘッジなし)(野村) | DAX | なし | 0.198% | 年1回 | 5.4億円 | 対象 |
| 2089 | NZAM 上場投信 DAX(為替ヘッジあり)(農林中金全共連) | DAX | あり | 0.198% | 年1回 | 47億円 | 対象 |
| 535A | NZAM 上場投信 DAX(為替ヘッジなし)(農林中金全共連) | DAX | なし | 0.198%以内 | 年1回 | 5億円 | 対象 |
| 363A | iFreeETF 英国FTSE100(大和) | FTSE100 | なし | 0.198% | 年2回 | 7.4億円 | 対象外 |
JPXの一覧で、名前や連動する指数に「欧州」「ユーロ」「ヨーロッパ」「ドイツ」「英国」「STOXX」などを含むものを全部確かめると、株式のETFは上の7本でした。ほかに、ドイツ国債・フランス国債・ユーロ建て社債のETFもありますが、株式ではないためこの記事では扱いません。
表から読み取れる3つのこと
1. 同じ指数で「為替ヘッジあり・なし」を選べる
ユーロ・ストックス50は2859(ヘッジあり)と486A(ヘッジなし)、DAXは2860・2089(ヘッジあり)と487A・535A(ヘッジなし)があります。為替ヘッジありは、ユーロと円の為替の動きをおおむね抑えて、株価の動きを中心に受ける形です。ヘッジなしは、株価に加えてユーロ円の動きもそのまま受けます。
どちらがよいかは、為替をどう考えるかで変わります。為替との付き合い方は、欧州株に為替ヘッジは要るのかを整理した記事で考え方をまとめています。なお、ヘッジにはコストがかかり、その分は運用成績に表れます。具体的な大きさは、各運用会社の月次レポートでご確認ください。
2. ヘッジなしの銘柄は、規模がまだ小さい
運用会社の公式サイトによる2026年10月2日時点の純資産は、ヘッジありの2859が63億円、2860が35億円、2089が47億円でした。一方、ヘッジなしの486Aは9.9億円、487Aは5.4億円、535Aは5億円と小さく、FTSE100の363Aは7.4億円でした。2月末の資料(2860は62億円、2089は81億円)と比べると、2860と2089は小さくなっています。純資産や売買の量が少ないETFは、売りたい値段で売りにくい場合があるとされます。注文の前に、証券会社の画面で売買の状況を確かめると安心です。
3. FTSE100の1本はNISAの対象外
イギリスのFTSE100に連動する363Aは、JPXの一覧でNISAの成長投資枠の欄が空欄、概要資料でも「対象外」と表示されていました。NISAで欧州株のETFを持ちたい場合は、ユーロ・ストックス50かDAXの銘柄から選ぶことになります。NISAと欧州株の関係は、欧州株はNISAで買えるのかを整理した記事にまとめています。
欧州全体に投資したい場合は、東証以外の選択肢になる
東証の7本は、ユーロ圏の大型50社(ユーロ・ストックス50)、ドイツの40社(DAX)、イギリスの100社(FTSE100)のどれかです。スイスやデンマークの企業まで含めた欧州全体に投資したい場合、東証の一覧では該当するETFが見つかりませんでした。代わりの選択肢は次の2つです。
- 米国上場のETF:VGKなど、欧州全体に投資するETFを、日本の大手ネット証券でドル建てで買えます。欧州ETFおすすめ8本比較で比べています
- 投資信託:MSCIヨーロッパやSTOXXヨーロッパ600に連動するものがあり、円で積立もできます。欧州株の投資信託を整理した記事で6本を比べています
指数ごとの中身は、ユーロストックス50の構成銘柄50社の一覧、DAXの解説、FTSE100の解説で確認できます。
ETFでは入らない会社を、個別株で持つという選択
東証のETFは手軽ですが、中身は指数で決まっています。たとえばユーロ・ストックス50には、スイスのネスレやロシュ、デンマークのノボ ノルディスクは入りません。「この会社の株主になりたい」という気持ちがある場合は、個別株という選択肢もあります。欧州の個別株を扱う証券会社は限られるので、取扱いを先に見ておくと迷いません。
欧州株1,800銘柄以上・9取引所に対応。特定口座あり、NISAは対象外です。
当サイトで確認できていないこと
- 各ETFの売買の量(表の純資産は2026年10月2日時点で、運用会社の公式サイトによる)
- 為替ヘッジにかかるコストの具体的な大きさ
- JPXの一覧のマーケットメイクの欄にある記号の意味(一覧の注記を当サイトで確認できていません)
まとめ
- 東証で買える欧州株ETFは、ユーロ・ストックス50が2本・DAXが4本・FTSE100が1本の計7本(JPXの一覧、2026年10月1日更新)
- DAXとユーロ・ストックス50は為替ヘッジあり・なしの両方があり、信託報酬はどれも0.198%(税込)前後
- ヘッジなしの486A・487A・535Aは、2026年10月2日時点で純資産が10億円未満と小さい
- FTSE100の363AはNISAの成長投資枠の対象外
- 欧州全体に投資したい場合は、米国上場のETFか投資信託が選択肢になる
ここからは筆者の考えです。筆者はポルトガル在住で、IBKRの口座から欧州株ETFを中心に保有しています。東証のETFは、日本株と同じ口座で、円で売買できる手軽さが一番の長所だと思います。その一方で、選べる指数は3つに限られるので、「どの国・どの会社に投資したいのか」を先に決めてから選ぶと、迷いにくいと思います。
個別株を検討する場合の口座の種類や開設までの流れは、先に見ておけます。
口座の種類と開設までの日数は当サイトの解説記事にまとめています。NISAは対象外です。
この記事の検証方法
- 銘柄の一覧とNISA成長投資枠の表示は、JPXの「銘柄一覧(ETF)全銘柄」(2026年10月1日更新)で、2026年10月3日に確認しました
- 信託報酬(税込)・分配の回数・売買単位は、JPXが公表している銘柄ごとの概要資料(2026年2月27日現在。535Aは2026年2月26日現在)で確認しました
- 純資産は、野村アセットマネジメントのNEXT FUNDS、農林中金全共連アセットマネジメントのNZAM ETF一覧、大和アセットマネジメントのiFreeETFの各公式サイトで、2026年10月2日時点の値を2026年10月4日に確認しました
- 記載の内容は確認日時点のもので、変更されることがあります
- 当サイトはここで紹介したETFの販売・勧誘を行っていません
- 筆者はポルトガル在住で、インタラクティブ・ブローカーズ(IBKR)の口座から欧州株ETFを中心に保有しています
この記事を書いた人:Kawa
ポルトガル在住30代の兼業投資家です。インタラクティブ・ブローカーズ(IBKR)の口座で、欧州株ETFを中心に保有しています。ヨーロッパには、日本ではあまり知られていなくても、世界中で愛されている会社がたくさんあります。その面白さと、日本からの買い方を、できるだけ分かりやすくお伝えしたいと思って書いています。株価の見通しは、根拠と計算式を示して書きます。確認できていないことはそう書き、誤りがあれば訂正の経緯を記事に残して直します。詳しいプロフィール
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免責事項
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定のETFの売買を推奨するものではありません。当サイトは本記事で扱うETFの販売・勧誘は行っていません。記載の内容は2026年10月3日に当サイトが確認した情報にもとづいており、変更される場合があります。過去の実績は将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。当サイトは本記事の情報に基づく損失について一切の責任を負いません。

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